Eコマースとは？歴史やメリット・デメリットを徹底解説
Eコマースは、現代のグローバル経済において不可欠な要素です。Eコマース（EC）の登場により、過去数十年間でショッピングはもちろん、ビジネスの方法も大きく様変わりしました。
実際、Wix eコマースプラットフォームにおける 2020 年の売上高は、前年比で 114% 増加し、オンラインでの取引規模は 54 億ドル（本記事執筆時点で約 7,800 億円）に達しました。
今では、だれでも EC ビジネスを立ち上げられます。最も基本的なことですが、Wix eコマースのようなオールインワンのプラットフォームでネットショップを作成するだけで、世界中のどこでも商品やサービスの販売を開始できます。
この記事では、EC ビジネスについてより理解を深めたいという方に向けて、あらゆる側面から掘り下げてご説明します。
目次
Eコマース（EC）とは？
Eコマースとは「electronic commerce（電子商取引）」の略で、インターネットを介して行われる商取引のことを指します。衣料品・その他商品などの小売店や、サイバーセキュリティ関連からホテルの予約まで、あらゆる種類のサービスが含まれます。一般的に、オンラインでの取引は専用のネットショップや Eコマースプラットフォームを利用します。
EC事業やECビジネスは、一般的に企業が顧客に対してオンラインで商品やサービスを提供するビジネスのことを指します。ほとんどの EC ビジネス（特に小規模のもの）は小売や卸売をベースとしており、物理的な商品を販売・提供しています。しかし、Eコマースは単に商品を販売するだけではなく、サービスも含め、さまざまな種類の事業に分類することができます。
Eコマースの歴史
1994 年、当時 21 歳だったダン・コーンさんは、友人にスティングの CD を 12.48 ドルで売りました。このとき、彼は自身のウェブサイト「NetMarket」を通じて商品を販売し、暗号化されたクレジットカードで支払いを受領。この出来事は、史上初の電子商取引として注目されることとなりました。
真の意味での電子商取引を初めて行ったのはコーンさんでした。しかし、実はその何十年も前から、ユニークな発想を持った人々がネットショッピング誕生までの道を着々と切り拓いていたことはあまり知られていません。
90 年代の電子商取引ブームの立役者となったコンピュサーブ（CompuServe）は、 1969 年に設立された通信会社で、電子商取引を可能にするプラットフォームや手法を数多く確立していました。
1971 年には、スタンフォード大学と MIT のコンピュータサイエンス専攻の2人が、インターネットの前身である ARPANET を使ってマリファナの違法取引を遠隔で交渉。1984 年には、イギリスの 78 歳の女性がビデオテックス装置（テレビなどを使って情報を受信するPC の先駆的機器）を使用して、食料品を自宅に注文しています。しかし、これらはまだ対面での支払いを必要とし（うち1つはそもそも違法商品）、どちらも純粋な Eコマース取引とは言えませんでした。
そのため、本当の意味での Eコマース取引としては、上述のスティングの CD が最初ということになるでしょう。しかし、そこから事態は急速に進展していきます。1994 年 8 月、ピザハットが「PizzaNet」を立ち上げ、ピザをオンラインで注文・決済できるようになりました。
その 1 年後の 1995 年には、アマゾン（Amazon） がオンラインの書籍販売サービスを開始し、その後、イーベイ（eBay）、ペイパル（PayPal） といった大手が続々と登場。今日、想像しうるほぼすべての商品とサービスがネット上で手に入り、世界中で数十億ドル規模となった Eコマースの時代が幕を開けたのです。
Eコマースの歴史における重要な出来事年表：
1979 年：マイケル・アルドリッチさんがテレビを電話回線に接続し、遠隔地から商品の注文を可能にするオンラインショッピングを発明（支払い機能はなし）
1982 年：最初のオンラインマーケットプレイスが誕生 Boston Computer Exchange がウェブサイトを通じて中古コンピューターを販売。（ただし支払いは電話で実施）
1984 年：初の自宅配送型ネットショッピングが可能に 78歳のイギリス人女性、ジェーン・スノーボールさんが、ビデオテックスを使って食料品を自宅に注文
1994 年：史上初の C2C の Eコマース販売が実施 21歳のダン・コーンさんがスティングの CD をオンラインで販売
1994 年： ピザハットが世界初のオンラインピザ注文システム「PizzaNet」を設立
1995 年：アマゾンがオンライン書籍販売サイトを開設
1996年：エム・ディー・エム（後の楽天）がモール型のショッピングサイト「楽天市場」を国内で設立
1997 年：モバイルコマースの誕生 フィンランドで、モバイルデバイスに対応したコカコーラの自動販売機が設置
2005 年：全米小売協会のエレン・デイビスにより、「Shop.org」で史上初のサイバーマンデーセール実施
2014 年：1回のサイバーマンデーで 26 億 8,000 万ドルのオンライン売上を達成
2019 年：ネットショップの売上高が初めて実店舗の売上高を上回る
今後の予測：2024 年には Eコマースでの売上が全世界の小売売上高の 22％ を超える可能性が示唆されている。
ECビジネスの種類
EC ビジネスは、大きく分けると「ビジネスを行う当事者による分類」と「提供する商品やサービスによる分類」の2種類があります。
01. 取引先の種類による分類
ビジネスやマーケティング関連のコンテンツで「BtoB」や「BtoC」という略語を目にすることがあります。これらはビジネスを行う際の取引先を表すものですが、さまざまな種類が存在します。
B2C - 企業と消費者の取引
BtoC は最も一般的な ビジネスモデルの一つで、最も理解しやすい形態でもあります。物理的な商品からデジタルサービスまで、あらゆるものを消費者（エンドユーザー）に直接販売します。
B2B - 企業間取引
B2Bとは（Business to Business）の略で、企業同士が直接取引を行うビジネスのことを指します。製造業者が卸売業者に製品を販売するような関係や、サプライヤーが製造業者に原材料を供給するような関係などが代表的です。メーカー、サービスプロバイダーなど幅広い業種が対象となります。 BtoBビジネスは、BtoC（Business to Consumer）ビジネスと比較して、取引規模が大きく、取引頻度が高い傾向があります。
C2C - 消費者同士の取引
消費者間のビジネスモデルは、Eコマースの台頭により爆発的に増加しました。
基本的に、企業（法人）ではなく消費者間で行われる取引はすべて CtoC とみなされます。eBay やメルカリなどのプラットフォームや、Facebook・Instagram など SNS 上のマーケットプレイスで行われる取引のほとんどが該当します。また、ハンドメイド作品などの販売が気軽にできるという点で優れています。
C2B - 消費者と企業の取引
CtoB は比較的新しいビジネスモデルで、個人から企業へ提供されるサービスを表します。
フリーランサーやその他の小規模なサービスプロバイダーが関わることが多く、個人が作成したイラスト画像、動画、音楽さらには Web デザインなどの取引が行われています。ココナラや Wix Marketplace のようなプラットフォームでは、さまざまな種類の C2B サービスプロバイダーを探すことができます。
B2G - 企業と政府の取引
EC ビジネスの形態は、企業や消費者に限定されるものではありません。政府との間で商品やサービスの購入・提供が行われる場合もあります。
B2G ビジネスは、政府や地方自治体など政府機関が購入する製品やサービスの提供に重点を置いており、サイバーセキュリティ、廃棄物管理、都市計画など幅広い分野が含まれます。
G2B - 政府と企業の取引
B2G モデルの逆で、政府が企業に対して商品やサービスを提供します。このモデルは、設計図や法的なファイルなど、企業がアクセス権を購入できる情報を参照するためによく使用されます。
ここで紹介した 6つのビジネスモデルは、あらゆるタイプの EC ビジネスをカバーしています。しかし、ほとんどの場合、Eコマースといえば B2C または B2B のビジネスモデルを指します。この記事でも、主にこれらの EC ビジネスに焦点を当てています。
02. 提供商品やサービスの種類での分類
EC ビジネスの違いを理解するために、商品やサービスの種類に基づく分類方法も覚えておきましょう。
物理的な商品
物理的な製品をオンラインで販売するビジネスは非常に一般的であり、Eコマースの大半がこれにあたります。
小売業者と卸売業者の両方が含まれ、衣類、書籍、食料品からガーデニング用品まで、あらゆる種類の商品が販売されています。
物理的な商品をオンラインで販売する企業の多くは、自社のウェブサイト上、または Amazon などの EC マーケットプレイス上の売主として店舗を運営しています。
物理的な商品の配送は極めて複雑であるため、プロセスを簡素化するモデルがいくつか登場しています。ドロップシッピングやオンデマンド印刷などのサービスを利用すれば、工場や物流センター、流通網を持たずに商品を製造・出荷できます。
ドロップシッピングとは？
ドロップシッピングとは、企業が外部サービスを利用して、商品の製造と受注を行うビジネスモデルを指します。
ドロップシッピングを利用すると、製造物流、倉庫管理、注文処理、配送などの業務に追われず、商品のマーケティングや独自の顧客体験の創造に注力できるようになります。
サービス
フリーランサーの雇用から映画のストリーミングまで、オンラインで購入できるサービスの種類は無限にあります。そのため、無形のサービスを扱う EC ビジネスがすべて同じように運営されているわけではありません。
多くのサービス事業者は、商品ベースのビジネスと同様に、自社のウェブサイトや同様のサービス専用のプラットフォームでサービスを販売しています。また、初めての顧客に対して、すぐに商品を買ってもらうのではなく、まずは問い合わせやフォームへの入力を求めるビジネスも珍しくありません。これは、ビジネスの種類や顧客層によって異なります。
EC サービスのビジネスモデルの中では、サブスクリプション（定期購入）も一般的です。たとえば、Netflix のようなストリーミングサービスはこのモデルを導入しています。より多くの価値を提供し続けることで安定した収入が確保できる、事業者にとってはうれしい仕組みの一つです。
デジタル商品
物理的な商品とサービスの中間に位置するのが、このデジタル商品です。ソフトウェア、音楽ファイル、ビデオゲームでのゲーム内課金などが含まれ、過去数十年の間に爆発的に拡大しました。
デジタル製品はダウンロードするだけで利用できるため、最も簡単に顧客に提供できます。また、製造が必要な商品とは対照的に、自由に複製できるという利点もあります。
Wix のネットショップ用テンプレートなら、上記のような商材や、他にもさまざまな商品に適した豊富なデザインが用意されています。また、デザインを自由に編集できるので、オリジナルショップを素早く、本格的に作成できます。ぜひ、EC 商品のアイデアや、ネットショップデザインの参考事例もご覧ください。
Eコマースの傾向と統計
では、次に統計データを元に、Eコマースが現代経済に及ぼす範囲とその影響を見ていきましょう。
EC 売上は小売をしのぐ規模に
2019 年、全世界の小売業売上高に占めるオンライン販売の割合は、約 14％ でした。 2023 年にはこの数字は 23% に増加し、全小売業のほぼ 4分の1 を占めるというデータも出ています。また、ナスダック（英語）によると、2040 年には Eコマースが小売全体の 95% を占めると予想されています。
日本でも、EC ビジネスによる市場規模は年々増加しており、令和 3 年の日本国内の B to C 市場規模は、20.7 兆円と前年と比べ 7% ほど拡大。また、令和 2 年のB to B 市場規模は 372.7 兆円と、前年比で 11.3% 増加しました。今後も、ECは成長し続けると考えられます。
米国では Amazon が EC 市場を席巻
EC 取引の約半分は中小企業のウェブサイトで行われていますが、米国では大企業のオンライン売上が50% 以上を占め、Amazon だけで EC の売上全体の約 39% (英語)にあたります。さらに、オンラインショッピングを利用する人の過半数が、まずはAmazon で商品を検索すると言われています。
無料配送が重要なファクター
EC ビジネスで成功するには、高品質の製品を、速く、競争力のある料金で提供するだけでは十分ではありません。オンラインショッピングの最大のメリットは「送料無料」です。
送料無料でなければ、多くの場合は潜在的顧客を遠ざけることになりかねません。送料無料は新規顧客の獲得に有効であることは間違いありませんが、各取引からの利益も増加させられます。海外の研究では、送料無料にすることで、オンラインでの取引量は 30％ 増加すると言われています。
ネットショッピングのハードルはかなり低下
オンラインで「安心」して買い物ができるかどうかは、これまで多くの議論を巻き起こしてきました。昔も今も、オンライン取引に躊躇する人は一定数存在します。
しかし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が通常の買い物の在り方に影響を与えたことで、この状況は大きく変わり始めています。現在では、ほとんどの人がオンラインでの商品・サービスの購入を前向きに捉えています。EC を始めるなら今がチャンスだと言えるでしょう。
高画質の商品画像・動画がプラス要素に
顧客はだれしも、自分が目にした商品と同じものを購入したいと思っています。ネットショッピングの場合、顧客が「買おうとしている商品を正確に見られるかどうか」が取引を左右するポイントとなります。つまり、商品写真が顧客の意思決定に大きな影響を与えるのです。実際、オンラインで買い物をする米国消費者の 60% は、「商品を買うかを決める前に平均 3～4 枚の画像を見る必要がある」と回答しています。
商品写真を充実させると、販売数を増加できます。さらに、高画質の写真は価格に対する説得力を高めます。できるだけ大きなサイズの商品画像を掲載すれば、商品画像の効果を最大化できます。
これは写真に限ったことではありません。商品動画も販促に大きな役割を果たします。動画を観た買い物客は、73% も高い確率で購入に至ると言われています。
SNS で Eコマースの勝機を掴む
人々は、オンラインで過ごす時間の大部分を SNS に費やしています。そのため、EC ビジネスでもこれを活用しない手はありません。 多くの Eコマース企業は、SNS で有料広告を出稿して商品の販売に繋げています。多くの潜在顧客にリーチが可能な SNS 広告を企業が広く利用しているのも、当然のことだと言えます。
Eコマースのメリットとデメリット
オンラインビジネスを始める理由はたくさんあります。しかし、EC ビジネスのアイデアを巡らせる前に、Eコマースが持つメリットとデメリットを理解することが重要です。
Eコマースのメリット
初期投資と運営コストを抑えられる：
実店舗に比べ、Eコマースでは初期投資を大幅に抑えられます。場所を借りて改装し、完璧な店舗を作るのではなく、ウェブサイトを作成し、ネットショップをデザインするだけですぐに販売を始められます。少ない商品からでも始められるという点も魅力的です。
また、少なくとも当初は従業員を雇う必要がなく、実店舗にかかる家賃や光熱費もかからないため、運営コストも低く抑えられます。
年中無休で営業可能：
ネットショップは、実店舗とは異なり営業時間が制限されません。Eコマースは年中無休で、寝ている間でも常に収入を得られる優れたビジネスモデルです。
より多くの顧客にリーチ可能：
EC ビジネスは物理的な場所に限定されないため、より多くの顧客に対して商品・サービスの販売ができます。ネットショップを通じて世界中の顧客にアプローチし、初日から海外に出荷する「越境 EC 」も可能です。
迅速・簡単な購買体験を提供：
Eコマースの最大のメリットは、買い物客にとって使い勝手が良いことです。
オンラインで商品を注文して自宅で受け取ることができ、店舗に出向くよりはるかに迅速かつシンプルに購入手続きができます。そのため、一度商品を気に入ってもらえれば、その後も即買いやリピート購入をしてもらえる可能性が高くなります。EC ビジネスの魅力を最大限生かすには、「カスタマージャーニー」をよく理解し、顧客が商品を購入するまでの経験と流れをより快適なものに工夫することがポイントです。
スケールアップが簡単：
EC ビジネスのスケールアップは、物理的なビジネスの規模を拡大するよりはるかに簡単です。
倉庫のスペース拡充や、注文処理などの業務に対応するスタッフの増員が必要になるかもしれませんが、実店舗のように新しい場所を探したり、店舗全体を運営するために多くの従業員を雇用したりといった心配は無用です。ビジネスが拡大しても、ネットショップならば、常に状況に合わせて簡単に規模を拡大できます。
Eコマースのデメリット
顧客との密なやり取りが難しい：
Eコマースのデメリットのほとんどは、顧客と物理的なコミュニケーションが取れないことに起因しています。顧客のニーズを正確に理解したり、満足度を高めたりするのは実店舗に比べて難しいと言えます。
そのため、SNS、メール、アンケートなど、あらゆる手段を活用して顧客とのコミュニケーションを図ることが大切です。
購入前に商品を試すことが難しい：
ネットショップでは実際に商品を見てから購入することができません。色々なサイズの服を試着したり、ガジェットを試したり、商品を手に取って感触を確かめたりすることができないのです。
多くのネットショップでは、顧客が迷うことなく購入できるよう、無料の返品サービスを提供しています。商品の写真や動画をうまく活用することで、購入前に理解を深めてもらうのも有効な手段の一つです。
サイトのバグや障害が予測不能：
オンラインビジネスでは、エラーやバグが発生すると損失が生じます。トランザクションエラー、ページデザインの不具合、サーバーのクラッシュなど予期せぬ障害が発生する可能性があります。顧客が運悪くこのような不具合に遭遇してしまった場合、当然購入はしてもらえませんし、今後サイトを再訪する確率も下がってしまうかもしれません。
このような問題を最小限に抑えるために、実績のある信頼できるホストを使用してウェブサイトとショップを構築することをお勧めします。
極めて競争が激しい：
多くの場合、EC ビジネスは実店舗を構える小売業よりも競争が激しいと言えます。町や近所の他のビジネスと競争するのではなく、競争相手はまさに全世界だからです。
しかし、競争に打ち勝つ方法はたくさんあります。EC ビジネスで成功する鍵は、優れたマーケティングです。本記事終盤のヒントを参考にして、競争から一歩抜きんでるコツを身につけましょう。
EC ビジネスの始め方
EC ビジネスを立ち上げるにあたって、最初のステップはネットショップの開設です。以下では EC ビジネスに最低限必要な 5 つのステップを紹介します。
01. 販売する商品の決定
EC ビジネスを始める前に、まずは販売したい商品を絞り込みましょう。ターゲット顧客の属性に基づいて商品を探すこともできますし、逆に自分が興味のあるものを売るという選択肢もあります。
どの商品を販売するかは、最終的にネットショップの業績にも大きく関わってきます。始める前に少し立ち止まって、やりたいことをじっくり計画することが大切です。
02. ネットショップの開設・デザイン
ネットショップを開設するには、Eコマースに適した安定性の高いホストを使用してウェブサイトを構築する必要があります。
サイトを構築し、ショップを作成したら、好みのデザインにカスタマイズしましょう。ポジティブなショッピング体験を生み出すには EC サイトのデザインが非常に重要であり、サイトの使い勝手がビジネスの成功を左右すると言っても過言ではありません。競合他社のネットショップや機能的なネットショップデザインを参考に、戦略的にネットショップを作成しましょう。
03. 商品のメーカーを見つける
売りたい商品（群）が決まったら、次にそれを製造する必要があります。商品によって、探すべきメーカーや業者の種類は異なります。
アパレルや小物など物理的な商品の場合は、工場を持つメーカーを探すことになります。デジタル商品であれば、その代わりに、商品のデザイン・制作・最終仕上げなどのためにプロを雇う必要があるかもしれません。
04. 配送パートナーを見つける
ネットショップにおいて、比較的大きなウエイトを占めるのが配送です。顧客一人ひとりに、いつでも迅速かつ無事に商品を届けるには、信頼できる配送業者が必要です。
商品の製造や発送が面倒に感じられる場合は、ドロップシッピングの利用という手もあります。ショップとドロップシッピングサービスを接続すれば、商品の製造・注文・配送を代行してもらえるので便利です。
もちろん、デジタル商品の場合は配送の手間を省くことができます。しかし、購入確認のメールがエラーなく送信されているか、ダウンロードリンクが常に有効であるかなど、商品が正しく配布されているかを必ず確認しましょう。
05. 決済代行サービスと接続
金銭的な取引なしにビジネスは成り立ちません。取引を処理し、支払いを受けるには、ネットショップを決済代行サービスに接続する必要があります。Wix ストアでは、クレジットカード、PayPal などのデジタルウォレット、銀行振込など、さまざまな支払い方法を利用できます。
また、オンラインショップを運営する際には、消費税に関する規制も遵守しなければなりません。
EC ビジネスのマーケティング戦略と方法
EC ビジネスにおいて、マーケティングの重要性は決して軽視できないものです。というよりも、EC ビジネスはこれなしには成り立ちません。新規顧客の獲得はもちろん、既存顧客を維持する上でも、マーケティング施策は欠かせない存在です。
01. ネットショップの SEO を最適化する
ネットショップにトラフィックを誘導する最も重要な方法の一つは、検索エンジンで上位表示されるよう最適化することです。これは、Eコマース SEO（検索エンジン最適化）と呼ばれています。
SEO とは、Google などの検索エンジンで上位表示されるように、テキスト、画像、ウェブサイトの全般的な構造を最適化することを意味します。
02. コンテンツマーケティングを実践する
EC ビジネスにおいては、コンテンツマーケティングが広く行われています。たとえば、ブログ記事などのコンテンツを作成し、ウェブサイトに訪問者を惹きつけるなどの手法があります。コンテンツマーケティングを SEO と合わせて賢く利用すれば、ショップのトラフィックを増加できます。
03. Facebook / Google 広告を利用する
Facebook / Google 広告は EC ビジネスで最も一般的な有料広告チャンネルで、その効果はすでに実証されています。これらの広告を通じて、Facebook、Instagram、Google 間に存在する膨大なインターネットユーザーにリーチできるからです。しかし、キャンペーンを設定する時には、リーチしたい顧客層を明確にしておくことが重要です。ターゲティングを正確に行わなければ、間違ったオーディエンスに対して広告費を投下することになりかねません。
04. メルマガで宣伝する
メルマガは、新製品やセール、年末年始の挨拶など、普段は顔の見えない顧客と連絡を取り合うのに最適な方法です。メルマガは、Eコマースマーケティングの中でも ROI が最も優れていると言われています。しかし、EC ビジネスを本格的に運営するには、これらのチャンネルの大半をカバーするマーケティング戦略を立てる必要があります。
まとめ
Eコマースは今や、急速に拡大し、経済と切り離せない存在になりました。消費者のオンライン化はますます進み、今後数年間で Eコマースによるが従来の店舗型取引を上回ると予想されています。
この新しい環境で新規ビジネスを立ち上げ、成功を収めたいという方は、ぜひ EC ビジネスに挑戦してみましょう。また、実店舗で成功していても、ネットショップを開設しなければ今後長期的に生き残ることは難しいでしょう。オンラインで顧客との絆を深めていくことが、ビジネスの成功に不可欠です。
ほとんどの商取引がオンラインで行われるようになれば、どんなビジネスであっても強力なオンラインプレゼンスを確立し、顧客に Eコマースを通じて商品やサービスを提供することが極めて重要となってきます。この機会に、信頼できる頑強なサーバーシステムをもつ Wix のプラットフォームを利用をぜひご検討ください。
編集者：Miyuki Shimose
ブログ コンテンツマネージャー
